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Modern Architecture

​経験知プログラム

 プログラム概要

役職定年を迎える55歳前後の従業員が、65歳までの期間とその先のキャリアにおいて、モチベーションを高く維持し、社内の新たな分野でエキスパートとして活躍し続けるための企業内セルフキャリア開発支援eラーニングプログラムです。

本プログラムは、弊社代表田原祐子の著書『55歳からのリアルな働き方』をお読みいただいた企業の人事部からの依頼がきっかけで開発されました。現在は各企業のニーズに応じてカスタマイズし、さまざまな業種の企業に提供しています。

 

長年の職務経験で蓄積された知識・スキル・経験を体系化し、役職定年後も企業内で新たな価値を創造し続けるとともに、65歳以降の多様なキャリアパスを見据えた包括的な支援を実現します。

4つのステップで実現する体系的キャリア開発

STEP1:経験知の棚卸し

従業員ご自身の長年の職務経験で培った「知識・スキル・コンピテンシー」を詳細に分析し、蓄積された「経験知=Business Wisdom」を可視化します。これまで自身が意識していなかった潜在的な強みや、他の領域に応用可能な汎用性の高いスキルを発見することで、自身の専門性を客観的に把握できます。

この段階では、長年の業務で培った暗黙知を明確化し、体系的に整理することで、今後のキャリア展開の基盤となる強みを明確にします。

STEP2:キャリアの4象限による可能性の拡大

「キャリアの4象限」というフレームワークを用いて、自身のキャリアの可能性を大幅に拡げます。

①キャリアアップ[同業種×同職種]:現在の専門性をより高度化・深化させる道筋

②キャリアシフト[同業種×異職種]:同じ業界で異なる職種に挑戦する可能性

③キャリアチェンジ[異業種×同職種]:培ったスキルを異なる業界で活かす展開

④キャリアチャレンジ[異業種×異職種]:全く新しい分野への挑戦

 

これまでのスキルや知見を未経験の分野においても活かせる可能性を探り、知識を「高度化・専門化」「深化・進化」「拡大化」「汎用化」させることで、役職定年後も「新たな挑戦」へと繋げます。実際の事例として、開発部門で培った知識が、異動先の部署で新たな商品開発に繋がるケースも生まれています。

 

STEP3:65歳以降の収入戦略

定年後の経済的自立を支援するため、65歳以降の具体的な収入確保戦略を詳しく教示します。これまでの経験とスキルを活かした収入源の創出方法や、継続的な収入を得るための具体的なアプローチを学びます。

 

STEP4:多様な出口戦略の提示

自身の専門知識を社会に還元し、長年の経験を次世代に伝える講師業、専門性を活かした起業、大学教員として教育に携わる道など、多岐にわたる選択肢を提示します。個人の価値観、ライフスタイル、経済状況に応じた最適な選択ができるよう、豊富な情報とガイダンスを提供します。

 プログラムの特徴

112通りの出口戦略を提示し、65歳以降のキャリアまでを見据えた包括的な支援を行います。これは単なる選択肢の羅列ではなく、参加者一人ひとりの経験、スキル、そして未来への希望を尊重した個別最適化されたキャリアデザインを可能にします。

社内で65歳まで第一線で活躍しながら、プログラムを通じて自身の新たな可能性を見出した参加者は、社内での知識・経験の活用にとどまらず、社外での新たなセカンドキャリアの機会を見出すことが可能になります。

受講者にとってのメリット

1.潜在的な強みとスキルの発見

長年の職務経験で培った暗黙知を体系的に整理することで、これまで意識していなかった潜在的な強みや汎用性の高いスキルを発見できます。自身の専門性を客観的に把握し、新たな可能性を見出すことができます

2.モチベーションの向上と自己肯定感の回復

役職定年後のキャリアに対する不安や焦燥感を解消し、「まだ貢献できる」「新たな可能性を追求できる」という実感を得られます。これにより、ワークエンゲージメントが大幅に向上し、仕事への意欲と充実感を取り戻すことができます。

3. 多様なキャリアパスの発見

キャリアの4象限フレームワークにより、従来考えもしなかった多様なキャリアパスを発見できます。同業種・異業種、同職種・異職種の組み合わせから、自身に最適な道筋を見つけることができます。

 

4経済的安定への具体的な道筋

65歳以降の収入戦略により、定年後の経済的不安を軽減し、継続的な収入確保に向けた具体的な計画を立てることができます。

 

5. 社会貢献と自己実現の両立

専門知識を次世代に伝える講師業や、専門性を活かした起業など、社会貢献と自己実現を両立できる多様な選択肢を得られます。

6.学習の利便性と継続性

eラーニング形式により、時間や場所の制約なく自分のペースで学習を進めることができます。繰り返し学習も可能で、理解度に応じた効果的な学習が実現できます。

企業にとってのメリット

1. 人材の有効活用と組織全体の活性化

ベテラン層の経験知を可視化し、社内のプロジェクトや部署横断的な課題解決において、エキスパートとして再配置・再活用する道を開きます。実際の事例では、ベテラン社員が自身の経験知を体系化し、マニュアル化することで、若手向け研修コンテンツとして活用され、OJT期間の短縮と知識継承に大きく貢献しています。

役職定年後にモチベーションが低下し、窓際族化していた社員が、本プログラムを通じて積極的に部下指導に取り組むようになり、全社のモチベーション向上と若手社員の育成コスト削減を実現した企業もあります。

2. エンゲージメント向上と企業文化の醸成

ベテラン層の専門性再認識により、従業員のエンゲージメントが劇的に向上します。「まだ貢献できる」「新たな可能性を追求できる」という実感が周囲にも波及し、組織全体が活性化します。

「経験と知見を尊重し、生涯にわたって成長を支援する」企業文化の醸成により、優秀な人材の定着が促進されます。特にミドル層・若手層にとっては、将来を見据えたキャリアパスが明確になることで、安心して長く働ける企業としての魅力が大幅に向上します。

 

3. 事業機会の創出とレジリエンス強化

労働人口減少が進む中、経験豊富な人材の継続的な活用は、企業のレジリエンス強化に直結します。ベテラン層が持つ暗黙知を形式知化し、組織に定着させる仕組みを提供することで、持続可能な組織運営を実現します。

予期せぬ事業環境の変化や人材流動性の高まりに対応するための重要な経営基盤となり、新たな事業機会の創出にも繋がる可能性を秘めています。

プログラムの優位性

人的資本経営との戦略的連携

社会構想大学院大学教授田原祐子が、公益社団法人『全能連マネジメント・アワード2024』にて【プログラム・イノベーター・オブ・ザ・イヤー】を受賞した「人的資本経営・モジュール化思考によるナレッジマネジメント」に基づく設計です。

従業員一人ひとりの価値を最大限に引き出し、組織全体の"知の共有"を強化する再現可能なモデルにより、ベテラン社員の経験と知見が組織資産として永続的に活用され、企業の持続的な成長に貢献します。

従来のキャリアコンサルティングとの相違と、併用による相乗効果

通常のキャリアコンサルティングでは、職歴や経歴の棚卸しが中心となりますが、本プログラムは「経験知=Business Wisdom」の棚卸しに焦点を当てています。これは単なる職歴の整理ではなく、長年の職務経験で培った知識・スキル・コンピテンシーという暗黙知を体系的に可視化する点で大きく異なります。

経歴の棚卸しが「何をしてきたか」を振り返るのに対し、経験知の棚卸しは「何を身につけ、どのような価値を創造できるか」を明確化します。この違いにより、参加者は自身の潜在的な可能性をより深く理解し、新たなキャリア展開への確固たる基盤を構築できます。

従来のキャリアコンサルティングと併せて経験知プログラムを活用することで、キャリアコンサルティング自体の品質が向上するとともに、受講者にとって、定年後の未来のキャリアに、新たな視点と気づきを与え、キャリアコンサルティング面談においては、これまで以上に効果的でポジティブな対話が実現します。

タレントマネジメントシステム・スキルベースマネジメントとの高い親和性

現在多くの企業で進められているISO30414人的資本開示指針に基づくスキル可視化の取り組みと極めて高い親和性を持ちます。プログラムの核となる経験知の棚卸しは、従業員の持つ知識・スキル・コンピテンシー(暗黙知)を可視化・データ化し、タレントマネジメントシステム上で個人の専門性やキャリア志向を明確化します。

特に注目すべきは、雇用の流動性向上や生成AIの進化により必要とされるスキルが急速に変化する現代において、スキルベースマネジメントの実践を強力に支援する点です。本プログラムにより体系化された経験知データは、以下のような戦略的活用が可能になります:

  • スキルギャップの早期発見:現在のスキルと将来必要なスキルの差異を明確化

  • 適材適所の人材配置:データに基づく戦略的な人材配置の実現

  • スキル転換支援:既存スキルを基盤とした新スキル習得の効率化

  • 人的資本価値の定量化:ISO30414に準拠した人的資本の可視化と開示

これにより、戦略的な人材配置や育成計画の策定が可能になり、人的資本経営の実践を強力に支援します。また、生成AI時代において人間にしかできない価値創造領域を明確化し、持続可能な競争優位性を構築できます。

効率的なeラーニング形式による普遍性

時間や場所の制約なく学習が可能なeラーニング形式により、組織全体のキャリア開発に対する理解度と実践レベルを均一に向上させることができます。特定の部署や個人に依存することなく、全社的に質の高いキャリア支援体制を構築することが可能です。学習進捗の管理や効果測定も容易であり、プログラムの継続的な改善にも繋げられます。

豊富な選択肢とキャリア自律へのコミットメント

112通りの出口戦略は、参加者が「まだできること」だけでなく、「これからやりたいこと」を発見し、主体的にキャリアをデザインする力を育みます。これは、企業が従業員のキャリア自律を真に支援する姿勢を示すものであり、従業員エンゲージメントの向上に直結します。

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一般社団法人ナレッジマネジメント&株式会社ベーシック

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参考資料:

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